代替タンパク質食品が身近に 研究、商品化進む 廣瀬愛 矢野経済研究所フードサ...
近年、従来の動物性タンパク質の代替として、代替肉や代替シーフード、昆虫タンパクなど、植物性の原料や新しい製法を用いた「代替タンパク質」が注目されている。 従来の畜肉由来ではない代替肉は、大きく「植物由来肉」と「培養肉」に分けられる。植物由来肉は豆類や野菜などの原材料からタンパク質を抽出し、加熱や冷...
穀物輸出が過去最高水準 オーストラリア、港湾などインフラ限界に NNAオース...
オーストラリアの穀物輸出が好調だ。今シーズンに6190万㌧と過去最高の冬作物の生産量を見込む業界は、海外市場からの需要の高まりを受け、輸出各社はフル稼働を続けている。一方で、国内のサプライチェーンの取扱い容量は限界に近い状況とされ、今後の業界の成長にはインフラ整備が急務との声も出てきた。(写真はイ...
都市農地7割は存続か 週間ニュースダイジェスト(4月3日~9日)
今年から税制優遇の期限を順次迎える都市部の農地「生産緑地」のうち、少なくとも7割程度が農地として存続の見通しであることが、国土交通省の調べで分かった(4月7日)。多くの農地が宅地転換して都市部の地価が急落する「2022年問題」は回避されるとみられる。1992年に指定が始まった生産緑地制度は、営農を...
森林資源活用で地域創生 持続可能な木質バイオマス 鍋山徹 日本経済研究所チー...
地球の年平均気温が上昇することに起因する気候変動への対策として、欧米諸国や中国など世界の主要国が、温室効果ガスの排出量を全体としてゼロにするカーボン・ニュートラル(以下、脱炭素社会)へ大きくかじを切った。日本政府も2020年、長期目標として温室効果ガスの排出を50年までに全体としてゼロにする脱炭素...
食品値上げラッシュの新年度 週間ニュースダイジェスト(3月27日~4月2日)
新年度がスタート。チーズや家庭用食用油が値上げとなり、セブン―イレブン・ジャパンも弁当や麺類の価格引き上げを発表した。いずれも原材料や容器の価格、物流費の上昇が理由だ(4月1日)。 同日から施行となったのは、ため池や用水路などの農業用水利施設の豪雨対策を迅速にできるようにする改正土地改良法。優良品...
激減した国産の水揚げ アサリの産地偽装を考える 佐々木ひろこ フードジャーナ...
少し前のこと、ある友人と軽い口論になった。 「日本のアサリの生産量が危機的に減ってるの。このままだと枯渇するかも」と嘆いた筆者に対し、「え、私が通うスーパーはいつ行っても国産アサリが山積みだよ」と言う友人。「データを見ると絶対そんなはずないんだけどなぁ」と反論すると、「だって実際あるもの」と戸惑い...