つくる

ヒロインの祖父、モデルは畠山重篤さん　　森と海つなぐカキ養殖家　　アグリラボ所長...

（宮城県気仙沼市の舞根湾=2017年11月22日撮影） 　5月に始まったNHKの連続テレビ小説「おかえりモネ」から目が離せなくなった。新型コロナウイルスの感染予防対策で在宅勤務中の朝、たまたまスイッチを入れたテレビ画面に、見覚えのある牡蠣（カキ）養殖場や研究所が映し出されているではないか。 　ヒロイ...

立ちはだかった「検疫の壁」　　豪州向け岐阜イチゴ、戦略見直し必要　　アグリラボ所...

　 イチゴの輸出が絶好調だ。香港、台湾、シンガポール向けを中心に今年1～3月期は前年同期比99.6%増とほぼ倍増し1235㌧。3カ月間で昨年1年間の輸出（1179㌧）を上回った。甘くて大粒で柔らかい点が富裕層に人気がある。ただ昨年8月に解禁されたオーストラリア向け輸出は苦戦した。どこに問題があるのだ...

できるか農政大転換　　「みどりの食料システム戦略」を考える　　 小視曽四郎 農政...

　農林水産省が3月末に中間まとめをした「みどりの食料システム戦略」が大きな話題だ。2050年を目標に化学農薬使用は半減、化学肥料は3割減、有機農業は全耕地の25％（100万㌶）には、従来からすれば想像外の農政大転換だ。技術開発の工程表を示すも農業現場の唐突感、違和感は大きい。（図：同省作成の中間まと...

新たな国民運動に背を向ける？　　小視曽四郎 農政ジャーナリスト

（写真はイメージ） 　農政を問われれば「農産品輸出」と応える菅義偉首相を横目に、農林水産省は新たに国産農産物の消費拡大や支援を広げる国民運動に乗り出す。本音は自給率の向上対策だが、自給率や食料安全保障に一切言及しない首相では運動の先行きは半ばみえたようなものだ。だが、新型コロナや気候変動を受け、国民...

日本9位、豪州31位の不思議　　食料安保ランキング　　アグリラボ所長コラム

　食料安全保障の水準で、食料自給率が低い日本は調査対象113カ国のうち9位、農業大国のオーストラリアは31位という少し意外なランキングがまとまった。 　英誌「エコノミスト」（The Economist）の調査部門であるエコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）は、各国の食料安全保障の水準を1...

コロナ禍で考える会食文化　　左方倫陽 共同通信デジタル編成部ニュースチーム次長

　懸念されていた新型コロナの冬季流行が、やはり起こった。 　今年に入って間もなく、2度目の緊急事態宣言を発令。東京では1日の新規感染者が2000人を超える日も出た。緊急事態宣言は、東京や大阪など10都府県で3月7日まで延長になった。 　今回の感染者増加の波を引き起こした主な原因は、「会食」「宴会」と...