急成長する代替肉 畑中三応子 食文化研究家
ここ数年、アメリカで「ミート・アナログ」が注目を集めている。食肉代替品のことで、ミート・オルタナティブ、フェイク・ミートなど、いろいろな呼び名がある。動物の細胞から培養する人工肉の研究も進んでいるが、急成長しているのは植物性原料100%の代替肉だ。(写真は豆乳でそっくりに作った目玉焼きをのせた大豆...
拡大する食品宅配市場 川崎順子 矢野経済研究所フードサイエンスユニット上級研究...
少子高齢化と女性の社会進出、ライフスタイルの多様化を背景に、食品や食事の宅配需要が増加している。(写真はイメージ) 2018年度の食品宅配市場は前年度比2.8%増の2兆1399億円と推計した。16年度に2兆円の大台を超え、国内の食関連市場が縮小傾向にある中、堅調な伸びを示す成長市場である。 食品宅...
食料の他国依存度高い日本 小視曽四郎 農政ジャーナリスト
新型コロナ禍は日本の社会経済に衝撃を与え始めた。2月27日の安倍晋三首相の突然の臨時休校要請は国民生活を混乱させ、どんな副作用をもたらすのか不透明だ。臨時休校で学校給食が中止となれば食材を供給する関連業者を直撃する一方、児童・生徒の栄養確保にも問題が起こりかねない。「子ども食堂」に依存する人たちへ...
地産地消の極限 小島愛之助 日本離島センター専務理事
広島県瀬戸内海沿岸部のほぼ中央に位置する竹原港、ここから南に約10㌔㍍、フェリーで約30分の海上に大崎上島がある。 ミカンやレモンなどのかんきつ類の栽培が盛んで、小津安二郎監督の「東京物語」を山田洋次監督がリメイクした「東京家族」の舞台でもある大崎上島は近年移住者が増加している島でもある。(写真は...
農地所有適格法人の課題 清水豊 矢野経済研究所フードサイエンスユニット理事研究...
農業には一個人としても参入可能であるし、また農事組合法人や株式会社として参入することも可能であり、その参入形態にはさまざまなタイプが考えられるが、近年増加する営農形態の一つとして農業法人が挙げられる。 農業法人とは「法人形態」によって農業を営む法人の総称である。農業法人には「農業組合法人」と「会社...
広がる企業の有害鳥獣事業 通知、捕獲やドローン追跡も
イノシシやシカなどの有害鳥獣による農作物への被害が深刻な社会問題となっている。被害範囲も拡大しており、対策は急務だ。そんな中、警備大手や通信機器メーカーなどが自社の強みを生かし、有害鳥獣の被害防止事業に力を入れている。わな、防護フェンスなどの対策用品の販売だけでなく、設置・管理、駆除までサポート、...