つくる

コロナ禍で考える会食文化　　左方倫陽 共同通信デジタル編成部ニュースチーム次長

　懸念されていた新型コロナの冬季流行が、やはり起こった。 　今年に入って間もなく、2度目の緊急事態宣言を発令。東京では1日の新規感染者が2000人を超える日も出た。緊急事態宣言は、東京や大阪など10都府県で3月7日まで延長になった。 　今回の感染者増加の波を引き起こ...

豪州一番乗りは「岐阜いちご」　　知事らの取り組み実る　　NNAオーストラリア

　昨年8月に日本とオーストラリアが検疫条件に合意し、日本産イチゴのオーストラリア向け輸出が可能になったことを受けて、岐阜県がいち早く動き出した。同県のイチゴ生産者「本丸いちご本圃」とJA全農岐阜は県の支援を得て、オーストラリアが定める輸出の諸条件を解決し、25日にオーストラリアに向けて初出荷を...

〝霞が関〟ユーチューバー活躍　　農林水産業の魅力発信

　〝霞が関〟初の官僚系ユーチューブチャンネル「BUZZ MAFF（ばずまふ）」をご存じだろうか。農林水産省の職員がユーチューバーとなり、農林水産業の魅力を発信している。新型コロナウイルス禍で売れなくなった花を応援する動画で火が付き、今年1月までに85万回の再生回数を獲得している。真面目な役所仕...

シンポジウム「コロナ禍での食料安全保障を考える」開催　　共同通信とJA全中

　株式会社共同通信社と全国農業協同組合中央会（JA全中）は19日、新型コロナウイルスの感染拡大が、食の安全・安心や国内生産・供給に与えている影響や今後の課題を議論するシンポジウム「コロナ禍での食料安全保障を考える～『国消国産』の重要性～」 をオンラインで開いた。 　冒頭で、主催者...

ワイナリー続々オープン　　「日本ワイン」人気で　　共同通信アグリラボ所長 石井勇...

（写真：北海道・めむろワイナリー） 　酒類の市場が縮小する中、各地で地元産のブドウを原料に使うワイナリーの開設が相次いでいる。「日本ワインとは、国内で収穫されたブドウのみを使用し、国内で製造された果実酒」―こんな基準を国税庁が適用したのが6年前。当たり前のような定義だが、イタリア...

業務用が低迷、家庭用は伸びる　　コロナに揺れた20年酒類市場　　幕田宏明 矢野経...

（写真はイメージ） 　2020年の酒類市場は、新型コロナウイルス感染症の影響で業務用の需要が落ち込む苦境に陥った一方で、巣ごもり需要から家庭用は伸びた。10月には酒税法改正があり、ビール類を中心に動きがあった。1年の動きを振り返り、21年以降の動きを探った。 宴会...