新着
弁当作りはSTEAM教育 上岡美保 東京農業大学教授 「子どもが作る弁当の日...
弁当作りを通して子どもたちを育てる取り組み「子どもが作る弁当の日」。食育の効果を研究する東京農業大学の上岡美保教授が、STEAM教育の視点から「子どもが作る弁当の日」を考察した。（写真：「弁当の日」応援プロジェクトより、撮影：子どもが作る弁当の日提唱者・竹下和男、以下同） <b...
「山ごはん」の至福 長者原のとり天・だんご汁 眉村孝 作家
山ごはんが好きだ。 狭い意味での山ごはんとは「登山で山頂に到達したときに食べる食事のこと」だろうか。どんな山でも、頂上に着くころには空腹でおなかがなっている。頂上で食べる食事は普段より数割増しのおいしさを感じる。 「山で自炊してこそ山ごはん」と力説する人もいる...
つくる責任、つかう責任 知ってほしい海の今 佐々木ひろこ フードジャーナリス...
私たちChefs for the Blueの活動が、2017年5月に行った料理人向け水産勉強会が起点だったことはこの連載でも以前に書いた。つまり、今年の5月で活動開始からまる5周年を迎えたことになる。 この間に起こった社会の変化は本当にめ...
ファッション誌とコラボ ELLE×ミウ ソーダレモネード
ダイドードリンコ（大阪市）は、女性ファッション誌「ELLE」とコラボした「ELLE×ミウ ソーダレモネード」を発売した。 500㍉㍑ペットボトル入りで、希望小売価格は130円（税別）。量販店とアマゾンなどの電子商取引（EC）...
食料安保争点に 週刊ニュースダイジェスト（6月19日～25日）
7月10日投開票の参院選が公示され（6月22日）、期日前投票が23日に始まった。物価高騰や円安対応、ウクライナ戦争を受けた防衛力の在り方を主な争点に、昨秋発足の岸田政権の実績と姿勢が問われる。 農業では原油や生産資材の価格高騰対策をはじめ食料安全保障の強化や、コメ政策をめぐる与野...
農地転用に防災の視点を 宅地化が招く水害拡大 アグリラボ所長コラム
農作物がぐんぐん育つ時期を迎えた。一方、「数年に一度の豪雨」が、毎年のように襲来する。特に被害が大きいのは、もともと水と共生してきた田畑を転用して造成した住宅地だ。農地転用における防災の視点の強化が不可欠だ。（写真はイメージ） 国内生産力の衰えを考えると、農地転用そのものに慎重であ...
王国期待の新品種デビュー 大玉の「やまがた紅王」
山形県が20年以上かけて開発したサクランボの新品種「やまがた紅王（べにおう）」が23日、来年の本格販売を前に先行発売された。 朱色の大粒の実が特徴で、多くは500円硬貨を上回る大きさ。県内のサクランボでは初となる品質基準を設け、25㍉未満や色が薄いものは紅王としての販売を認め...
気になる軍拡志向 食料安保対応、平和外交を基本に 小視曽四郎 農政ジャーナリ...
収束の行方がわからない新型コロナや気候変動、長期化するロシアのウクライナ侵攻という「多重苦」で食料安全保障への関心がかつてなく高い。5月21日の国連安全保障理事会では「ロシアのウクライナへの戦争は世界の食料安保への戦争だ」（ドリビエール仏国...
ボルシチはおいしかったが... ウクライナでコメなし50日 水谷竹秀 ノンフ...
「郷に入っては郷に従え」ということわざがある。訪れた土地の文化や風習に従うべき、という意味だ。取材で海外に出る時、私は現地の料理を食べるのを鉄則にしてきた。だから日本料理店には目もくれない。 戦地のウクライナで取材をするため、日本をたった3月下旬時点でもそう決めていた。ポーラ...
平麺とこってりスープは変わらず 思い出のラーメン「赤のれん」 小川祥平 登山...
誰にでも「思い出の店」なるものがあるはずだ。親に連れられていった。友人と入り浸った。1人で何度も通ったー。そんな店は、味だけではなく、なにかの記憶と結びついている場合も多い。ぼくにとってのそれは「元祖赤のれん 節ちゃんラーメン」（福岡市中央区）である。 一番通ったのは中高時代...
イノベーション、人材活用を活路に 中小企業革新で地方創生 藤波匠 日本総合研...
2年以上に及んだコロナ禍も、ようやく収束がみえてきました。観光・飲食業をはじめ地方で事業を展開する中小企業にとって、長かったトンネルの先に光明がみえてきた状況かもしれません。 今後中小企業には、アフターコロナにおける地域経済をけん引する中核的な存在として、生産性向上や雇用の拡...
WTOが6年半ぶり閣僚宣言 週間ニュースダイジェスト（6月12日～18日）
世界貿易機関（WTO）は最高意思決定機関である閣僚会議を12日からスイス・ジュネーブの本部で開き、ロシアによるウクライナ侵攻で懸念される食料危機への対応を盛り込んだ閣僚宣言を採択し、閉幕した（6月17日）。コロナ禍で閣僚会議開催は4年半ぶり。意思決定には全164カ国・地域の同意が必要で、20...
ウクライナ危機長期化で緊急フォーラム 農中総研、日本農業への影響を考える
農林中金総合研究所は、緊急フォーラム「世界と日本の食料安全保障を考える～ウクライナ危機長期化を受けて～」を、7月20日午後にオンラインで開く。（写真はイメージ） フォーラムでは、同研究所の理事研究員である阮蔚（ルアンウエイ）氏が「緊迫化する世界の食料需給」と題して国際情勢につ...
メタン抑制飼料の効果など測定 肉牛事業協同組合、東京農大と共同事業
肉用牛の生産者らがつくる全国肉牛事業協同組合（中林正悦理事長）と東京農業大学（江口文陽学長）は17日、カシューナッツ殻から抽出した液体を混ぜた飼料を使うなどの実証を進め、牛のげっぷや排せつ物から発生する温室効果ガスを削減する事業を共同で進める契約を結んだ。 畜産で発生する温室...
