暮らす

学生対象の〝実践型海洋教育〟スタート　　佐々木ひろこ フードジャーナリスト　　連...

5月から進行中のプロジェクト「ザ・ブルーキャンプ」は、学生を対象とした実践型の海洋教育プログラムだ。海や水産資源に関する座学、漁場フィールドワーク、レストランでの実地研修などを経て8月の1週間、東京と京都それぞれ8人の学生チームが、自ら企画した「海の未来をつくるシーフードレストラン」を運営する。 ...

腐るを見極める　　野々村真希 農学博士　　連載「口福の源」

かれこれ10年以上、食品の廃棄（「食品ロス」といわれている）の研究を続けてきて、いろんなことを調べたり考えたりしてきたけれど、自分の研究の原点は、やはり、高校生の頃に読んだ幸田文の随筆「おふゆさんの鯖」だ。 おふゆさんという女性が、なじみの干物屋から古くなった鯖を買わされたが、簡単に捨てたのでは冥...

「インバウンド」は歓迎されているか？　　森下晶美 東洋大学国際観光学部教授 　　...

コロナ禍によって観光は大きな打撃を受けたが、今年5月に新型コロナウイルス感染症が5類へ移行されたことで国内旅行はコロナ禍以前の2019年度水準に戻り、インバウンドについても22年10月に個人旅行の受け入れや査証免除措置の再開で水際対策が大幅に緩和されたことによってマーケットは大きく回復した。 23...

JA全中会長に山野氏　　週間ニュースダイジェスト（7月2日～7月8日）

▼JA全中会長に山野氏（7月4日） 全国農業協同組合中央会（JA全中）は、次期会長にJA鹿児島県中央会会長の山野徹氏（67）を内定したと発表した。地域農協の組合長ら代議員による信任投票で、有効投票総数245票のうち244票を得た。8月18日に開く通常総会を経て就任する。 関連記事：存在感増す鹿児島...

技術立国日本はどこへ？少ない非製造業の研究者　　藤波匠 日本総合研究所調査部上席...

名目賃金が上昇に転じ、わが国経済にもようやく回復の兆しがみえてきました。しかし、このまま安定的な成長軌道に乗ることができるかといえば、必ずしも前途は明るくありません。 筆者が感じる最大の懸念は、わが国産業界で、新しいものや新たな価値を生み出す力が他の主要国に比べて弱くなっているとみられることです。...

農業経営体、4.7％減　　週間ニュースダイジェスト（6月25日～7月1日）

▼移住支援金、支給迅速化（6月26日） 政府は、地方移住を後押しする「移住支援金」の支給を迅速化すると明らかにした。転入から3カ月以上が経過しないと、移住者が受給申請できないルールを撤廃。何かと物入りな転入直後から申請できるようにして、移住先で生活しやすくする。 ▼家畜飼育、ストレス少なく 農水省...