暮らす

「顔の見える」情報いかに　　鬼頭弥生 農学博士　　連載「口福の源」

食の情報提供やリスクコミュニケーションに関する研究をしていると、しばしば、健康食品をめぐる宣伝や情報の問題が話題に上る。そして、そこでは「健康食品に関する個人の体験談はあくまで一個人の体験談。効能の有無は、統計的・科学的な情報を確認して判断しましょう」といった、情報を読み取る際に注意すべき事項を消...

「推し旅」押し上げる地方開催　　森下晶美 東洋大学国際観光学部教授 　　連載「よ...

〝推し旅〟というのをご存じだろうか。推し活旅、ファンツーリズム、ツアーツーリズムなどともいい、好きなアイドルやキャラクター、俳優、アーティストなど、いわゆる〝推し〟のイベントやコンサートに参加するため遠方まで旅行することで、ファンの間では〝遠征〟とも呼ばれている。世界的な規模では、今年2月に来日し...

出生率1.20、過去最低　　週間ニュースダイジェスト（6月2日～6月8日）

▼ロ水域でサケマス漁再開へ 3年ぶり、日本枠125トン（6月3日） 水産庁は日本とロシア両政府のサケ・マス漁業交渉が終了し、ロシアの排他的経済水域（EEZ）内で日本漁船による試験操業を再開することで合意したと発表した。ロシアのEEZ内での操業は21年以来3年ぶり。ウクライナ侵攻を受け、22～23年...

ふるさと消滅に対抗する女性活躍の機会を　　小視曽四郎 農政ジャーナリスト　　連載...

人口戦略会議（議長・三村明夫日本製鉄名誉会長）による「消滅可能性自治体」リストが地方自治体を揺るがしている。揺らぐのは当然で、消滅が持つ意味を置き換えれば、「ふるさと消滅」であり、農村コミュニティーの崩壊だ。リストに挙がった744市町村にしてみれば、一種の猶予付き死刑宣告にも等しく聞こえよう。 同...

自治体の「消滅可能性」　地域で雇用環境改善の努力を　　藤波匠 日本総合研究所調査...

民間有識者により構成される人口戦略会議が、「地方自治体『持続可能性』分析レポート」を作成、公表しました。今後30年で若年女性の半減が予想される自治体の消滅可能性が指摘されています。消滅可能性自治体の定義は、2020年から50年までの30年間で20〜39歳の女性人口（若年女性人口）が50％以上減少す...

農業ジャーナリスト賞に「「行商がつなぐもの」など４作品　地域の姿を密着報道

農政ジャーナリストの会は6月4日、東京都内で年次総会を開き、さくらんぼテレビジョン（山形市）の「行商がつなぐもの～地方創生の未来とは～」など4作品に、第39回農業ジャーナリスト賞を授賞した（写真）。 選考委員を代表して榊田みどり明治大学客員教授が「人に焦点を当て、地域の歴史や人のつながりを深掘りす...