暮らす

機能性表示食品がけん引へ　　安定期に入る健康食品市場　　　飯塚智之 矢野経済研究...

コロナ禍で健康に改めて向き合う機会が増え、外出の自粛による在宅時間の増加など、新しい生活様式に伴うストレス、運動不足による体重増加をはじめ身体上、精神上に抱える悩みが増える中、その対処法の一つとして注目されるのが食品である。 特に新型コロナウイルス感染症の予防策として免疫機能に対する関心が高まり、...

ちくわ2本で筋肉量アップ　　 ニッスイ、「速筋タンパク質」アピール

スケトウダラ（スケソウダラ）の身に多く含まれる「速筋タンパク質」を1日4.5g食べると、下肢の筋肉量が約1.5％アップした、とする研究結果を、日本水産などがこのほどまとめた。 スケトウダラはかまぼこやちくわの原料として使われることが多く、製品によって含有量は違うが4.5gはちくわ約2本（約60g）...

高齢化、生活習慣病増で拡大続く　介護食・高齢者食・治療食市場1.5％増　　矢野経...

矢野経済研究所が発刊した市場調査資料「2020年版 介護食、高齢者食、治療食の市場実態と展望」によると、病院や高齢者施設向けの給食や、在宅配食サービス向けの弁当を合わせた2019年度の介護食・高齢者食・治療食の調理品市場規模（売上高ベース）は、前年度比1.5％増の1兆4411億円となった。 同市場...

種子法廃止の違憲確認を求める　東京地裁で初口頭弁論

主要農産物種子法（種子法）廃止の違憲確認と損害賠償を求めた訴訟の第１回口頭弁論が21日、東京地裁で開かれ、原告団の弁護士らが「日本の種子市場を巨大企業に差し出すもので、食料や種子に対する権利を侵害された」などと意見陳述した。 国側は「（種子法廃止で）種子の品質への影響はない」などと書類で反論し、口...

給食市場、20年度は2.6％減少へ　　コロナ響く、矢野経済研究所予測

矢野経済研究所が発刊した市場調査資料「2020年版 給食市場の展望と戦略」によると、学校や施設、事業所向けの需要を合わせた2020年度の国内給食市場は、新型コロナウイルスの影響が広く及んで前年度に比べ2.6％減少し、4兆6674億円となる。 20年度は新型コロナウイルスの感染拡大で、緊急事態宣言発...

福祉と農業の連携、高い次元へ 　労働力確保から共生社会目指す　　共同通信アグリラ...

（写真：ハンディがある人たちがネギの苗を栽培している＝埼玉県熊谷市の埼玉福興） 心や体にハンディがあるなど社会的に弱い立場の人々にとって、農場で働く機会が増えてきた。背景には農業分野の労働力不足があるが、多様な個性を受け入れる「共生社会」に対する理解も深まり始めている。 政府は2016年に閣議決定し...