つくる

欧米マーケットで注目集める海藻　　佐々木ひろこ フードジャーナリスト　　連載「グ...

世界中で今、海藻がブームだ。そう言うと、驚かれるかもしれない。日本で海藻と言えば、ワカメやコンブ、ヒジキといった純和食で使われることが多い食材。どちらかというと地味なイメージが強い海藻が、いったいどんなブームに？ と。 ミネラルや食物繊維が豊富で低カロリーな海藻は今、ヘルスコンシャスな欧米マーケッ...

食品ロス削減の全国大会　　野々村真希 農学博士　　連載「口福の源」

10月は「食品ロス削減月間」だった。食品ロス削減月間は、2019年に施行された食品ロス削減推進法によって定められた月間である。関係省庁や自治体による啓発が活発になり、食品ロスの専門家や実践家も出番が増えて、にわかに忙しくなる月である。 「食品ロス削減の日」というのもあって、こちらは10月30日だ。...

農地は「１丁目１番地」か　花粉も輸入に依存　アグリラボ編集長コラム

秋の出荷を終え、ナシの栽培農家にとって通常なら一息つける冬を迎えた。しかし、今年は事情が異なる。来季の生産に必要な花粉を確保しなくてはならない。 異変は、中国の北西部で始まった。果樹の病害である火傷病（かしょうびょう）が発生、農水省は8月末に中国産ナシ花粉の輸入を停止した。火傷病は、リンゴ、ナシ、...

基本法改正議論がトップ　JAの５大ニュース　山野全中会長会見

全国農業協同組合中央会（JA全中）の山野徹会長は7日、記者会見し、今年１年間の「農業・農村・JAに関する5大ニュース」を発表した。１位には「食料・農業・農村基本法の改正議論の本格化」を選んだ。 他の重要なニュースとして「『国消国産』の重要性についての情報発信」「相次ぐ異常気象の発生」「ポストコロナ...

13兆円補正予算成立　　週間ニュースダイジェスト（11月26日～12月2日）

▼鳥インフルで防疫徹底要請 農水省（11月27日） 農林水産省は、佐賀県鹿島市と茨城県笠間市の養鶏場で高病原性鳥インフルエンザが27日までに確認されたことを受け、専門家会合を開き、全国の都道府県に対し防疫対応の徹底を要請した。鹿島市の事例では、鶏舎内でネズミのふんや多数のスズメが確認されたほか防鳥...

失われていく水田の維持にまず米食　　小視曽四郎 農政ジャーナリスト　　連載「グリ...

猛暑で災害級の打撃を受けた米産地の表情がさえない中、米の転作から畑作の本作に切り替える農家が増えている。比較的高額な助成が効いてか、政府の畑地化促進事業に手を挙げる例が相次ぐ。 この事業でどの程度の申請があるのか、畑地化目標をどう設定しているかだが、農林水産省は「23年産は3万5千ヘクタールになる...