食べる

機能性表示食品がけん引へ　　安定期に入る健康食品市場　　　飯塚智之 矢野経済研究...

コロナ禍で健康に改めて向き合う機会が増え、外出の自粛による在宅時間の増加など、新しい生活様式に伴うストレス、運動不足による体重増加をはじめ身体上、精神上に抱える悩みが増える中、その対処法の一つとして注目されるのが食品である。 特に新型コロナウイルス感染症の予防策として免疫機能に対する関心が高まり、...

食材の冷凍・冷蔵配送で新事業　　JA三井リース

JA三井リース（東京）は2日、食を中心としたインターネットサービス事業を手掛ける「スターフェスティバル」（同）と共同で、冷凍・冷蔵車のリース事業を始めたと発表した。食の安全確保やドライバー不足など物流の多様な課題に対応するのが狙い。 今年1月に資本・業務提携した両社は、今年7月に新会社「スタロジリ...

高齢化、生活習慣病増で拡大続く　介護食・高齢者食・治療食市場1.5％増　　矢野経...

矢野経済研究所が発刊した市場調査資料「2020年版 介護食、高齢者食、治療食の市場実態と展望」によると、病院や高齢者施設向けの給食や、在宅配食サービス向けの弁当を合わせた2019年度の介護食・高齢者食・治療食の調理品市場規模（売上高ベース）は、前年度比1.5％増の1兆4411億円となった。 同市場...

種子法廃止の違憲確認を求める　東京地裁で初口頭弁論

主要農産物種子法（種子法）廃止の違憲確認と損害賠償を求めた訴訟の第１回口頭弁論が21日、東京地裁で開かれ、原告団の弁護士らが「日本の種子市場を巨大企業に差し出すもので、食料や種子に対する権利を侵害された」などと意見陳述した。 国側は「（種子法廃止で）種子の品質への影響はない」などと書類で反論し、口...

給食市場、20年度は2.6％減少へ　　コロナ響く、矢野経済研究所予測

矢野経済研究所が発刊した市場調査資料「2020年版 給食市場の展望と戦略」によると、学校や施設、事業所向けの需要を合わせた2020年度の国内給食市場は、新型コロナウイルスの影響が広く及んで前年度に比べ2.6％減少し、4兆6674億円となる。 20年度は新型コロナウイルスの感染拡大で、緊急事態宣言発...

女性の約４割で家庭での調理時間増える　　日本政策金融公庫が調査

日本政策金融公庫が７月１日に実施した新型コロナウイルスの感染拡大による食への影響調査によると、食料品を購入する時に経済性を重視する傾向が強まり、女性の約４割で家庭での調理時間や回数が増えた。（写真は家庭菜園の収穫野菜） 食に関して何を重視するかを聞いたところ、前回調査（2020年１月実施）に続き「...