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女性の約４割で家庭での調理時間増える　　日本政策金融公庫が調査

2020.08.05

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女性の約４割で家庭での調理時間増える　　日本政策金融公庫が調査の写真

　日本政策金融公庫が７月１日に実施した新型コロナウイルスの感染拡大による食への影響調査によると、食料品を購入する時に経済性を重視する傾向が強まり、女性の約４割で家庭での調理時間や回数が増えた。（写真は家庭菜園の収穫野菜）

　食に関して何を重視するかを聞いたところ、前回調査（2020年１月実施）に続き「健康」「経済性」「簡便化」が重視されているものの、「健康」（39.7％）が前回比1.3ポイント低下、「簡便化」（33.6％）が3.3ポイント低下したのに対して「経済性」は37.7％で2.1ポイント上昇した。「経済性」は、70歳代を除く全世代で上昇した。「国産品かどうかを気にかける」（74.0％）は、横ばいだった。

　食品の購入方法や調理時間については、25.8％の消費者が「食品の購入方法に変化が 生じた」と回答。 利用が増加した購入方法は「インターネット」 （38.0％）が最も多く、次いで「量販 店・スーパー」 （29.1％）、 「テイクアウト」(27.3％)だった。

　全体の約３割が「調理をする時間・回数が増えた」と回答。中でも女性の約４割で調理時間・回数が増加した。調理をする時間・回数が増えたとする回答のうち６割超が今後の見通しを「このまま続く」と答え、「元に戻る」は約２割だった。

　全国の20歳代～70歳代の2,000人（男女各 1,000人）を対象にインターネットで調査した。（調査本文は本サイトのアグリサーチに掲載）

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