暮らす

映画「山里は持続可能な世界だった」が完成　9月6日公開　原村政樹監督

　人口減少が急激に進む山村で暮らす人々の声を丹念にすくいあげたドキュメンタリー映画「山里は持続可能な世界だった」（原村政樹監督）が完成し、2024年9月6日から19日まで「ヒューマントラストシネマ有楽町」で公開する。 　「無音の叫び声」、「武蔵野」、「タネは誰のもの」など農業・農村を扱う作品を40年...

農村撤退の分岐点　復旧遅れる能登半島　アグリラボ編集長コラム

　年初の震災から半年余り、7月10日に輪島市中心部から南へ約１キロメートルの商業施設「ワイプラザ輪島店」で朝市が復活した。オレンジ色のテントの下で、地元の約30店が地元の農産・水産物、加工食品、工芸品などを会話を交わしながら売る日常が、部分的だが戻ってきた。 　一方、約1.5キロメートル離れた本来の...

自治の重要性を確認　　農村ビジョンでシンポ　　中山間地域フォーラム

　特定非営利活動法人「中山間地域フォーラム」（生源寺眞一会長）は7月6日、東京大学・弥生講堂でシンポジウム「人口減少下の農村ビジョンを考える～市町村消滅論を越えて～」を開き、自治の重要性を確認した。 　能登半島地震復旧復興アドバイザリーボード委員の高橋博之・株式会社雨風太陽代表取締役（写真・左から2...

ふるさと消滅に対抗する女性活躍の機会を　　小視曽四郎 農政ジャーナリスト　　連載...

　人口戦略会議（議長・三村明夫日本製鉄名誉会長）による「消滅可能性自治体」リストが地方自治体を揺るがしている。揺らぐのは当然で、消滅が持つ意味を置き換えれば、「ふるさと消滅」であり、農村コミュニティーの崩壊だ。リストに挙がった744市町村にしてみれば、一種の猶予付き死刑宣告にも等しく聞こえよう。 　...

自治体の「消滅可能性」　地域で雇用環境改善の努力を　　藤波匠 日本総合研究所調査...

　民間有識者により構成される人口戦略会議が、「地方自治体『持続可能性』分析レポート」を作成、公表しました。今後30年で若年女性の半減が予想される自治体の消滅可能性が指摘されています。消滅可能性自治体の定義は、2020年から50年までの30年間で20〜39歳の女性人口（若年女性人口）が50％以上減少す...

農業ジャーナリスト賞に「「行商がつなぐもの」など４作品　地域の姿を密着報道

　農政ジャーナリストの会は6月4日、東京都内で年次総会を開き、さくらんぼテレビジョン（山形市）の「行商がつなぐもの～地方創生の未来とは～」など4作品に、第39回農業ジャーナリスト賞を授賞した（写真）。 　選考委員を代表して榊田みどり明治大学客員教授が「人に焦点を当て、地域の歴史や人のつながりを深掘り...