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健康食品市場9000億円超へ　　23年度、ストレス・睡眠・肥満対策で堅調　　矢野経済研究所

2023.04.20

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健康食品市場9000億円超へ　　23年度、ストレス・睡眠・肥満対策で堅調　　矢野経済研究所の写真

　矢野経済研究所がこのほど発刊した市場調査資料「2023年版 健康食品の市場実態と展望 ～市場調査編～」によると、2023年度の健康食品市場（メーカー出荷金額ベース、予測値）は前年度比0.9％増の9005億2000万円と微増し、初めて9000億円を超える。（写真はイメージ）

　22年度の市場（見込み）は同1.1％増の8925億円だった。コロナ禍の新生活様式で生まれたストレス・睡眠問題や、運動不足による肥満への対策需要が高まった。特に巣ごもり需要の恩恵を受けた通信販売市場が中心となってインバウンド需要の消失を穴埋めし、健康食品市場は拡大基調を続けている。

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　健康食品とは健康維持・増進や美容を目的とした、錠剤、カプセル、粉末、ミニドリンク形状などの食品。機能性表示食品、特定保健用食品のうち、当該形状のものだけを含む。具体的には青汁、コラーゲン、マルチビタミン、グルコサミン、プロテイン、植物発酵エキス（酵素）、ビタミンC、DHA・EPA、黒酢・香醋ーなど。


機能性表示食品の動向

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　健康食品のうち機能性表示食品は、①一般食品②サプリメント③生鮮食品ーの3種がある。
　このうち一般食品は清涼飲料などで大型商材（売れ筋商品）の機能性表示商品化やヒット商品の誕生があり、21年度の市場は80.5%増と大きく伸びた。機能性表示食品市場全体に占める売り上げ構成比は増加傾向にあり、21年度には55.6％と、サプリメントの40.6％を上回った。

　機能性の付加により高付加価値食品として販売できること、スーパーやコンビニなどの身近な小売店で機能性表示の内容が訴求できることから、消費者の購買意欲を喚起している。手軽に飲用できることから、試飲の喚起が図りやすく、積極的な広告宣伝で売り上げを伸ばす商品がある。

　サプリメントは20年度までは大型商材の機能性表示食品化や、積極的な広告展開によるヒット商品の誕生がみられ市場が急拡大していたが、21年度以降は成長が鈍化した。

　生鮮食品の市場規模は小さいものの、21年度は42.9％増となった。消費者庁による15年の機能性表示食品制度導入以降、生鮮野菜や果物の届け出が多かったが、最近では鮮魚や卵、生鮮肉など届け出される食品が多岐に渡り、22年度も市場の拡大を見込む。

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