食料自給率、若者の6割が問題視　　日本財団の18歳意識調査

　日本財団が実施した「18歳意識調査」によると、日本の食料自給率（2019年度カロリーベース38％）について、調査対象の59.8% が「問題だ」と答えた。「問題ない」は10.9％だった。問題だと考える理由は 「食料不足になったとき対処できない」が77.9％で最も多く、食料不足に備えて最も力を入れるべきこととしては、「第1次産業の立て直し」が23.6％ 、「消費者意識を変える」13.6％だった。

　新型コロナウイルスの感染拡大の影響については、25.2％が「食生活が変わった」と答えた。具体的には「外食が減った」、「家族と食事をする時間が増えた」「料理をする機会が増えた」などが多かった。

　食と情報技術の融合である「フードテック」については、「知っている」が 9.7％。「代替肉や昆虫食は未来の食材になる」は32.6％ で、「代替肉を食べてみたい」は 43.3％、「昆虫食を食べてみたい」は 16.2％だった。

　調査は、全国の 17歳～19歳の男女1000人を対象に2020年10月9日～10月14日にインターネットで実施した。日本財団は、18 歳の若者を対象に継続して調べる意識調査を 2018年10月から実施しており、31回目の今回は「新しい食」をテーマに調べた。

　詳しい調査内容は「18 歳意識調査」。